スポンサーリンク

退職前にやることは ? 次の仕事を決めておこう !

「退職届」を書く前にやることがある・・

退職前にやることって、なんでしょう ?

もしあなたが今の会社を辞めたいと考えているなら、辞める前に次の就職先を探しましょう。

 

理由はハッキリしています。

 

辞めてから次の就職先を探して、もしなかなか決まらないと・・・。

しだいに「あせって」きます。

 

「あせる」と、不本意な会社に再就職することになりかねません。

なので、辞めるには周到な準備をすること。

 

つまり、辞めてから次の就職先を探すのではなく、探してから辞めるのがよいのです。

 

ここでは、退職前にやることについて、私自身の転職経験を踏まえてお伝えしたいと思います。

 

 

 

スポンサーリンク
スポンサーリンク

退職前のやることリスト

退職前の準備としてやっておくべきことは、先ずは何といっても冒頭述べたように「次の仕事を決めておく」ことです。

 

でも、それだけではありません。

 

次の9つが挙げられます。

 

  1. 家族に話しておく
  2. 次の仕事を決める
  3. ボーナスをもらう
  4. 有給休暇を使い切る
  5. 失業保険の額と期間の確認
  6. 貯金の確認
  7. 退職金制度の確認
  8. 住民税の確認
  9. 引継ぎの準備

 

それではそれぞれについて詳しくご説明しましょう。

 

 

家族に話しておく

突然辞めると家族は驚き、不安になります。

 

前もって、辞める理由、辞めた後の生活などについて説明して家族の理解を得ておきましょう。

 

もしもすぐに再就職できず、失業状態を過ごさなければならない場合は、家族の理解と支えがなければお互いに辛いですし、家族不和を招きかねません。

 

失業や転職など、人生の転機のときほど家族は助け合いたいものですね。

 

 

次の仕事を決める

次の仕事を決めてから辞めるのと、決めないうちに辞めるのでは、心の余裕が全く違います。

特に養うべき家族がいる場合は切実です。

 

辞めたのはいいけど、仕事が決まっていない。

 

これは、追い立てられるような気持ちになって、精神的に絶対良くありません。

 

そして、上でも述べたように、不本意な会社に再就職することになってしまう。

すると、また辞めざるを得なくなる。

悪循環に陥ってしまうのです。

 

なので、よほどの理由がない限りは、次の仕事を決めてから辞めて下さい。

 

よほどの理由とは、「パワハラ」とか、我慢したら自分が壊れてしまうような状況の場合です。

 

これはもう、一刻も早くそこから解放されることが先決ですから・・・。

 

 

ここで、退職前に次の仕事を決めるためにするべきことを挙げておきますね。

 

退職前に次の仕事を決めるために

・履歴書
・職務経歴書を準備する
・ハローワークに登録しておく
・転職エージェントに登録する

 

それぞれについて別記事にまとめてありますので併せてお読みいただければ幸いです。

 

履歴書・職務経歴書の準備

受かる理関所・職務経歴書の書き方をまとめています。

転職で受からない~不安対処と履歴書4つの鉄則で突破 !

 

ハローワークの使い方

在職中ハローワークのハローワークの使い方、注意点をまとめています。

転職にハローワークは使えるか ? こんな活用方法がある !

 

転職エージェントの使い方

転職エージェントのメリット、デメリットをまとめています。

就職エージェントはデメリットを知った上で活用しよう。

 

 

退職前にボーナスをもらおう

さて、次の仕事が見つかったとして、では、退職届けはいつ出すのが良いでしょうか ?

もしもボーナスの時期が近いのなら、もらってから出すことをおススメします。

 

ボーナスは、ふつう過去6ヵ月の実績に対して支給されるものです。

なので、ボーナスの支給日に在籍していれば、その後退職しようがしまいがもらえるはずのものです。

 

でも、会社によっては将来の「期待」を込めて支給するところもあります。

 

その場合は、「辞める」社員にはボーナスを支給しないことが考えられます。

ボーナスは社員の「当然の権利」ではありません。

本来、会社の業績によって支給されるものなのです。

 

勤めている会社の就業規則や賃金規程を良く読んでみてください。

 

そこに、「賞与を支給する」と書いているか「賞与を支給することがある」と書いているかによって退職者への扱いが異なることがあるのです。

 

「賞与を支給することがある」と書かれている場合は当然「賞与を支給しないこともある」

ということです。

 

なので、「退職届」は、ボーナスをもらってから提出する方が良いです。

 

注意点をひとつ

退職届は、ボーナス支給日とか直前・直後には出さないこと

ボーナス目当てで退職届けの提出時期を調整したことが見え見えになってしまいます。

 

辞めた後で、「アイツはセコイやつだったな。ボーナスもらってすぐ辞めたよ。」

なんて思われるのはあまりよろしくありません。

 

「良く思われつつ辞める」

 

これが「円満退社」のコツです。

 

将来何かの仕事で、前の会社とふたたび関わりがでるかも知れません。

 

そのときのためにも、「円満退社」を心がけとおくと良いですよ。

 

また、ボーナス支給日の直前に退職届けをだすと、ボーナスが取り消されることがありますから、こちらも要注意ですよ。

 

具体的にはボーナスの支給日から、1ヵ月くらい経ったあたりで、そこからさらに1ヵ月か2ヵ月先を退職日とした「退職届」を提出すると自然です。

 

なので、次の会社への入社日は、2ヵ月または3ヵ月先で調整できるのが理想的です。

「立つ鳥跡を濁さず」とすることで、新しい会社も心置きなく受け入れることができますから。

 

 

退職前に有給休暇を使い切る

退職前にはできれば有給休暇を使い切る方が良いですよね。

 

せっかくの権利ですから。

 

でも、そうは言っても引継ぎの都合などで必ず全部使い切れるとは限りません。

有給休暇を優先させて、引継ぎをきちんとしないで退職してしまうと、「立つ鳥跡を濁す」ことになってしまいます。

 

それでは、前の会社での評判にキズがつきますし、そういう話はどこでどう伝るか分かりません。

 

めぐり巡って新しい会社に伝わってしまうと、せっかくの再就職に水を差しかねません。

なので、ここでも「円満退社」を心掛けて、無理に有給休暇を使い切ろうとしないことです。

 

まんいち引継ぎが不十分でもめたりすると、転職後に前の会社から問い合わせが頻繁にあったりして、転職先に迷惑をかけることになりかねません。

そうなると、転職先の会社に、「やっかいなヤツを雇ってしまったな」と思われて、スタートに傷がついてしまいます。

 

新しい会社の入社日は、引継ぎがしっかりできるよう、余裕を持って調整してくださいね。

 

ただ、残っている有給休暇は「使う権利がある」ということは覚えておいた方が良いです。

できれば次の会社に勤める前に、1週間や2週間のインターバルを置いて、リフレッシュしたいですよね。

 

 

失業保険の額と期間を確認しておこう

冒頭述べたように、退職前に次の仕事を決めておくことがベストです。

しかし、とにかくできるだけ早く辞めたい場合もあるでしょう。

 

その場合、次の仕事が決まるまでは失業保険と貯金で暮らしてゆくことになります。

 

まず、失業保険はいくら貰えるのか、また、いつまでもらえるかを確認しておきましょう。

 

失業保険をもらうには、自己都合退職なら

離職日以前の2年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12ヵ月以上あること

という条件があります。

 

また、もらえる額と期間は

 

  • 年齢
  • 退職前6ヵ月間の給料の額
  • 雇用保険の加入期間

 

によって決まります。

 

詳しくはこちらをご参照ください。

失業保険をもらえる条件とは ? もらえないこともある !!

 

 

貯金を確認しておこう

 

でも、自己都合退職の場合は失業保険(雇用保険の基本手当)をすぐにもらうことはできません。

2ヵ月間の給付制限期間がありますから、その間無収入となってしまいます。

 

最低でも2ヵ月間暮らして行ける貯金があるか確認しておきましょう。

 

 

退職金制度の確認

あと、会社に退職金制度があるか、あればどれくらいもらえるかも確認しておきます。

退職金制度の代わりに何らかの「共済」に加入していることもありますから併せて確認しておきましょう。

総務の人に聞くと良いですよ。

 

住民税の支払い方法と額の確認

住民税の支払い方法には次の2つがあり、いつ退職するかによって選択肢が異なります。

 

  • 特別徴収 : 給料から天引きされる方式
  • 普通徴収 : 自分で納付する方式

 

1月1日~5月31日に退職した場合

退職月の給与や退職金から、5月分までの住民税を特別徴収として一括で退職月の給料から天引きされます。

 

なお、退職月の給与と退職金の合計よりも、徴収される住民税のほうが多い場合は、普通徴収として自分で納付します。

 

6月1日~12月31日に退職した場合

退職月の住民税は給与から天引きされますが、その翌月以降は普通徴収に切り替わり、自分で納付することになります。

 

ただし、会社に申し出て、退職する月から翌年の5月分までの住民税を、一括して退職月の給与や退職金から天引きしてもらうこともできます。

 

退職前に再就職先が決まっている場合

退職前に再就職先が決まっている場合は、転職先の会社で特別徴収を継続することができます。

その場合、退職する会社と転職先の会社のあいだで事務手続きを行う必要がありますので、退職する会社に転職先の情報を伝える必要があります。

 

退職する会社に転職先を知られたくない場合は普通徴収として自分で払うと良いでしょう。

 

 

住民税の額

あといくら住民税を払わないといけないかは、毎月の給与明細書の住民税の欄を見れば分かります。

 

退職後に支払うべき住民税の総額

= (給与明細の1ヵ月分の住民税)×(退職した翌月から来年の5月までの月数)

 

となります。

 

ただし、自分で払う普通徴収の場合は毎月ではなく、2ヵ月ごとの支払いですから、注意が必要ですよ。

 

 

引継ぎの準備

退職でトラブルにならないために、退職前の引継ぎをきちんとしておくことが望ましいです。

 

引継ぎをしなかったことで参加していたプロジェクトがうまく行かなくなったなど、会社に損害を与えてしまうと損害賠償を請求されかねません。

 

後任者がすぐに決まらないこともありますから、引継ぎ資料を作っておくと良いです。

引継ぎ資料は、退職届を出す前に準備をしておきましょう。

 

資料の作り方はこちらで詳しく解説していますので、ご参照ください。

退職の引継ぎ資料の作り方~失敗しないコツを伝授

 

 

おわりに

いかがでしたか ?

退職前にやっておくべきことについてお伝えしてきましたが、参考になりましたでしょうか ?

 

最後にもう一度まとめておきますね。

 

  • 家族に話しておく
  • 次の仕事を決める
  • ボーナスをもらう
  • 有給休暇を使い切る(但し、無理はしない)
  • 失業保険の額と期間の確認
  • 貯金の確認
  • 退職金制度の確認
  • 住民税の確認
  • 引継ぎの準備

 

あなたが、「円満退職」して次の仕事で活躍できますように !

 

最後までお読みくださってありがとうございました。